不況で減 省エネ投資減少で温暖化対策遅れ

http://mainichi.jp/select/science/news/20090113dde007040023000c.html

2008年からの景気低迷で国内の経済活動が弱まれば、二酸化炭素の排出量が減るのではないかと予測されました。
しかし、その一方で景気が悪くなれば省エネに対する投資も減少するとして、温暖化対策に遅れが生じるとの指摘もあります。
どちらも可能性はありますが、たとえ不況や好況の中でも温室効果ガスの排出量を減らさなければならないというのも事実です。京都議定書で定められた分の排出抑制を目指していますが、実際は年々増加をたどる一方…

国や企業はもちろんですが、私たち国民にもこの活動に加わる義務があるはずです。一人一人が少しでも意識をもって取り組めば温暖化対策だけでなく、すべての環境問題に対して対処できるのではないでしょうか。